大学紹介 自己点検・評価、内部質保証

東京薬科大学の自己点検・評価、内部質保証への取組み

本学は教育研究水準の向上を図り、大学の目的及び社会的使命を達成するため、教育研究活動等の状況について自ら点検し、評価を行います。これらに取り組むため、内部質保証の方針を定めております。

内部質保証のための方針

内部質保証の目的

本学が自らの責任で「大学の質向上」を目指すことを内部質保証の目的とする。したがって、本学の理念・目的を実現するために、自ら恒常的に教育研究活動の点検・評価を行い、PDCAサイクルを適切に機能させて教育の充実と学習成果の向上に努める。そして、その検証結果を社会に公表する。

内部質保証に責任を負う組織の権限と役割

  • 本学の内部質保証の推進に責任を負う全学的な組織は、学長を中心とする各部門の要職を担う者によって構成される「自己点検・評価、内部質保証委員会」とする。同委員会は、各学部・研究科、諸組織ごとに機能するPDCAサイクルの調和を図り全学的にマネジメントする。そのために、内部質保証に必要な各種方針の策定やその運用支援等を行う。また、入学者受入、教育課程編成・実施、及び卒業認定・学位授与、すなわち「本学の3つの方針」の実効性について検証する。さらに、こうした全学的教学マネジメントに基づき、第三者機関による外部認証評価への対応に責任を負う。
  • 各学部・研究科には「自己点検・評価、内部質保証実施委員会」を設置し、これらの組織が部門ごとの教育研究活動等に関して内部質保証機能を担う。教授会・研究科委員会をはじめとする学内組織・委員会等では、内部質保証の関連委員会による検証結果を受けて教育研究活動を展開するとともに、改善・向上のための取り組みを考案し実行することで、個別の単位でPDCAサイクルを機能させる。
  • 「教育研究審議会」は、各学部・研究科および教学に関わる部門・組織等の教育研究活動について協議し、全学的な方針の策定、実施計画の立案・遂行において責任を負う。
  • 「自己点検・評価、内部質保証委員会」の事務局は教学IR研究推進課が担当する。学部・研究科ごとに設置される「自己点検・評価、内部質保証実施委員会」の事務局は各学部事務課が担当する。

内部質保証に関する行動指針

  • 「自己点検・評価、内部質保証委員会」は、本学の内部質保証の目的を達成するために活動する。内部質保証の推進のため、外部からの客観的な視点を活用する。
  • 「自己点検・評価、内部質保証委員会」は、教育研究活動を恒常的かつ継続的に検証し、PDCAサイクルを適切に機能させる。
  • 「自己点検・評価、内部質保証委員会」は、内部質保証の検証結果を学長に報告する。学長は、教育研究活動の改善・向上のため、検証結果を「教育研究審議会」に諮る。「教育研究審議会」は、審議・協議を経て対応策を学長に提案する。学長は、提案を吟味し、必要に応じて当該領域の部門長に対応策の実施を指示する。
  • 各学部の教授会・研究科委員会をはじめとする学内組織・委員会等は、学長からの指示を受けて、全学の方針に基づき検討・立案・施策を進める。そして、それぞれのレベルでPDCAサイクルを機能させ、点検・評価の結果を「自己点検・評価、内部質保証実施委員会」を介して「自己点検・評価、内部質保証委員会」に報告する。

以上

東京薬科大学 内部質保証体系図

内部質保証に基づくPDCAサイクル(例示)

東京薬科大学 求める教員像及び教員組織の編成方針

東京薬科大学は、理念ならびに学則に定めた教育研究上の目的を実現するため、以下のとおり、求める教員像及び教員組織の編成方針を定める。また、求める教員像及び教員組織は、定期的に検証し、その結果を改善・向上に繋げるものとする。

大学

求める教員像

「学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)、教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)、入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)」(以下「3ポリシー」という。)を十分に理解し、東京薬科大学の発展のために教育研究に専念し、以下の能力を有するもの。

  • すぐれた教育実績をあげ、現在も教育活動に従事し、また将来において高等教育を発展させるに充分な能力を有すること
  • すぐれた研究業績をあげ、現在も研究活動に従事し、また将来研究を発展させるに充分な能力を有すること
  • 人格高潔で学生から信頼され、健康であること
  • 本学教員組織の一員として本学の発展に寄与すること
  • 各種の委員会活動を通じて本学の管理、運営に積極的に参加すること
  • 学会及び学外の諸機関を通じて社会に貢献すること

教員組織の編成方針

  • 大学設置基準等関連法令に基づき、各学部・研究科の教育研究上の目的等を実現するために必要な教員を配置する。
  • 年齢・性別に著しい偏りが生じないようバランスに配慮する。
  • 教員の教育研究活動の業績を評価し、その活性化を図る。
  • 教員の募集・任用・昇任等にあたっては、大学・学部・研究科の規程および方針に基づき、公正かつ適切に実施する。
  • 教育研究活動の資質向上を図るため、組織的・多面的なFD活動を実施する。

薬学部

求める教員像

「学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)、教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)、入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)」(以下「3ポリシー」という。)を十分に理解し、薬学部ならびに薬学研究科の発展のために教育研究に専念し、以下の能力を有するもの。

  • すぐれた教育実績をあげ、現在も教育活動に従事し、また将来において高等教育を発展させるに充分な能力を有すること
  • すぐれた研究業績をあげ、現在も研究活動に従事し、また将来研究を発展させるに充分な能力を有すること
  • 人格高潔で学生から信頼され、健康であること
  • 本学教員組織の一員として本学の発展に寄与すること
  • 各種の委員会活動を通じて本学の管理、運営に積極的に参加すること
  • 学会及び学外の諸機関を通じて社会に貢献すること

教員組織の編成方針

  • 薬学部は、医療を担う薬学人に相応しい充分な知識と技術、及び人類の福祉に貢献できる豊かな人間性と広い視野を持つ人材を育成するため、以下に示す3学科編成とする。
    • 医療薬学科は、医療現場で医療チームの一員として高度医療を支える薬剤師の育成に重点を置く。
    • 医療薬物薬学科は、医療現場のニーズに即した医薬品の開発、改良及び生産など企業を中心として活躍できる薬剤師の育成に重点を置く。
    • 医療衛生薬学科は、疾病の予防・治療や健康維持のため、薬局又は薬事・衛生行政で活躍できる薬剤師の育成に重点を置く。
  • 薬学部の教育組織に、教室、講座、研究室及び教育センターを置く。
  • 教育組織は、教授、特任教授、准教授、講師、助教又は助手をもって構成する。
  • 薬学6年制教育を実施するうえで、適切な教員数を配置する。
  • 教員の募集、採用、昇任等は、規程に基づき、公正かつ適切に実施する。
  • 教員の教育研究活動の業績を評価し、その活性化を図る。
  • 質の高い教育を実践し、優れた研究成果を生むため、ファカルティ・ディベロップメント(FD)を組織的且つ継続的に取り組む。

生命科学部

求める教員像

「学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)、教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)、入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)」(以下「3ポリシー」という。)を十分に理解し、生命科学部並びに生命科学研究科の発展のために教育研究に専念し、以下の能力を有するもの。

  • すぐれた教育実績をあげ、現在も教育活動に従事し、また将来において高等教育を発展させるに充分な能力を有すること
  • すぐれた研究実績をあげ、現在も研究活動に従事し、また将来研究を発展させるに充分な能力を有すること
  • 人格高潔で学生から信頼され、健康であること
  • 本学教員組織の一員として本学の発展に寄与すること
  • 各種の委員会活動を通じて本学の管理、運営に積極的に参加すること
  • 学会及び学外の諸機関を通じて社会に貢献すること

教員組織の編成方針

  • 生命科学部は、広範囲な専門的知識と応用力を修得し、解決すべき課題に対する適切な研究手法及び企画遂行能力を備える「課題解決能力」を持った人材の育成するため、以下に示す3学科編成とする。
    • 分子生命科学科は、生命現象の本質を分子レベルで解明するための研究と教育を通じて、これらの領域において必要な知識と能力を修得した研究者、技術者及び実務者の育成に重点を置く。
    • 応用生命科学科は、生命と環境との関わりを解明するとともに、生命科学を利用するための研究と教育を通じて、これらの領域において必要な知識と能力を修得した研究者、技術者及び実務者の育成に重点を置く。
    • 生命医科学科は、医学・医療分野における生命科学の応用を目指した研究と教育を通じて、これらの領域において必要な知識と能力を修得した研究者、技術者及び実務者の育成に重点を置く。
  • 生命科学部の教育組織に、研究室を置く。
  • 教育組織は、教授、准教授、講師、助教又は助手をもって構成する。
  • カリキュラムを実施する上で適切な教員及び教員数を配置する。
  • 教員の募集、採用、昇任等は、規定に基づき、公正かつ適切に実施する。
  • 教員の教育研究活動の業績を評価し、その活性化を図る。
  • 質の高い教育を実践し、優れた研究成果を生むため、ファカルティ・ディベロップメント(FD)に組織的かつ継続的に取り組む。

学生支援の方針

大学の理念、「基本方針」ならびに「学生の学ぶ権利に関する宣言」に基づき、教育研究上の目的を達成するために、学生支援の方針を以下のように定める。

修学支援

  • 学生が学修を円滑に行えるよう、指導・相談を行う。
    • 年度初めには、各種ガイダンスを実施し、当該年度の履修が円滑に開始できるように指導する。
    • 個別の質問事項や、欠席者等への対応は、各担当事務のカウンターで随時行う。
    • 各科目の担当教員は、シラバスにオフィスアワーを明示し、学生の質問に随時対応する。
    • アドバイザー教員ならびに教育センター教員が中心となって個々の学生の学習をサポートする。
    • 学習相談室は、低学年の学生からの学習上の悩みの相談や、授業内容をさらによく理解するための勉学のサポートを行う。
  • 休学者・留年者が充実した学生生活が継続できるよう学内体制の整備を推進する。アドバイザー教員は、休学者・留年者の状況を把握し、退学者についてはその理由の調査・分析を行ない、学生生活の質向上のため、状況に応じて関係部署と連携して対応する。

生活支援

学生一人ひとりが、心身ともに健康で学習に専念できるように、安全かつ安心した学生生活を送れる体制を整備するとともに、学生のニーズを汲み取りながら、関係教職員が緊密に連携して、学生生活に係る相談支援、心身の健康維持等の支援、障がい学生への支援、家計急変等に伴う経済的な理由による奨学支援、課外活動・ボランティア活動への支援等、きめ細やかな学生生活支援を行う。さらに、本学学生の保証人の団体である「東京薬科大学後援会」その他協力団体等との連帯を深めることにより、学生生活支援の一層の充実を図る。

進路支援

一人ひとりの学生が就職を含めて、その人らしい人生を送るためのキャリアデザイン(人生設計)を支援する。そのために、入学時を含む低学年次から学年毎に必要なガイダンスやキャリア講座等の支援を実施し、社会や経済状況を踏まえて、学生が主体的に自分自身を振り返り、自分の進路を選択していくために、種々のイベントや学生に寄り添った個別対応を実施する。

以上

教育研究環境整備の方針

東京薬科大学は、理念ならびに学則に定めた教育研究上の目的を実現するため、以下のとおり、教育研究環境整備の方針を定める。また、教育研究環境整備の方針は定期的に検証し、その結果を改善・向上に繋げるものとする。

キャンパス整備

学生の能動的な学習を促進し、学生・教職員が安全かつ充実した教育研究が行えるキャンパス環境の整備を推進する。

図書館の整備

学生へ充分な学習・研究環境を提供するために、図書施設および学術情報サービスの整備を推進する。

情報通信技術の導入・整備の推進

情報通信環境の整備を推進し、学生および教職員の教育研究活動の質向上を図る。

研究倫理遵守体制の整備

公正な研究活動が行われるよう研究倫理遵守に関する規程等を整備し、学生および教職員へ周知する。また、それらの規程等を遵守するサポート体制を構築する。

以上

社会連携・社会貢献に関する方針

東京薬科大学は目的・理念を実現するため、社会連携・社会貢献に関する方針を以下のように定める。

産学官連携

産学官連携の共同研究・受託研究や技術指導、公的助成事業、大学間連携事業等の様々な活動を通じて、積極的に国内外の公的機関、企業および教育研究機関との連携及び協力を図る。また、医療機関との連携を強化し、薬学・生命科学領域をはじめとする医療・科学の発展のために相互の知識やノウハウを活用し、社会における諸問題の解決に臨み、教育研究活動の質の向上を図ると共に社会全体の発展に寄与する。

地域連携

本学の教育研究活動の様々な成果を社会・地域に還元し、地域の発展に貢献するとともに新たな価値を創造するために自治体や地域との連携・交流を推進する。

国際連携

教育研究活動の国際的な連携を通じて相互発展および文化理解をし、広く社会に貢献する。また、その成果を国際社会に発信する。

高大連携

本学の所有する多様な教育研究の成果や人材を活用することで高等学校の教育研究と連携を促進し、相互の人的・知的交流を通じて将来の有為な人材の育成に寄与する。

以上

自己点検・評価、認証評価等への対応について

東京薬科大学では、教育研究活動に関する内部質保証推進の一環として、点検・評価報告書を毎年度公開することとしています。
先に本学は、(公財)大学基準協会による2020(令和2)年度大学評価(第3期認証評価)を受審し、同協会の定める大学基準に適合しているとの認定を受けました。
2022(令和4)年度点検・評価報告書では、認証評価の対象となった2019(令和元)年度を起点とし、前年度からの変更、あるいは当該年度の重点的取り組み事項を抽出した後、それらに基づく差分評価として当該年度の活動を検証し総括しました。
なお、2022(令和4)年度は特記事項として、新型コロナウイルス感染拡大に対する取り組みについて、別途取りまとめました。