大学紹介 学校法人 東京薬科大学 中長期計画「TOUYAKU150」

趣旨

この「TOUYAKU150」で目標としている2030年(創立150周年)とは、さらにその先の本学の未来に向けて、安定した教育研究の基盤を築くための行動期間をいいます。

2019年から10年という時間目標を掲げ、国内外を問わず刻々と変化し続ける社会情勢の中で、本学は日本の高等教育機関として社会に貢献し続けるための教育基盤をさらに強固なものにしていきます。

日本にコレラが蔓延した明治時代に、庶民の医療衛生を守るべく立ち上がった本学創始者の藤田正方先生、薬学先進国ドイツに留学した下山順一郎先生、丹波敬三先生ほか、多くの教職員が献身的に薬剤師養成、および研究者養成に尽力し、東京薬学校、東京薬学専門学校等、そして現在の東京薬科大学に至っています。

この間、教育組織の変遷、校地移転、大学院の設置、生命科学部の新設などを経て、今日の東京薬科大学があります。そこには常に藤田正方先生のDNAが受け継がれ、建学の精神である「花咲け、薬学・生命科学」のもと、総勢4万人以上の卒業生が東京薬科大学の土壌で芽を出し、花を咲かせ、日本一多くの薬剤師を輩出するなど、医薬・医療に関連する幅広い分野で今日も人類の健康と福祉のために活躍しています。

卒業生同士の「絆」、卒業生と大学との「絆」は我大学の尊い財産であり、明治の時代から播かれ続けた種は、大きな花畑を成し、我国の薬学・生命科学を通して広く社会に貢献し続けています。そして次の100年に向けても学校法人東京薬科大学はその発展を継続しなければなりません。

本学は「私学における薬学、生命科学教育・研究の拠点となる」を将来ビジョンに掲げ、日本の薬系大学のみならず生命科学系大学のフラグシップ(旗艦校)となるべく、当ビジョンの具現化に向けて5つの重点目標を設定しました。

それが今ここに掲げた東京薬科大学中長期計画「TOUYAKU150」です。この中長期計画は各単年度の事業計画、予算に反映させ、内容はより具体的となります。伝統ある歴史を踏まえ次の100年にバトンを渡すため、我々学校法人東京薬科大学の法人役員と教職員は一丸となって課題に立ち向かっていきます。

Ⅰ 法人組織の強化

建学の精神と歴史に学ぶ / 目標を着実に実現できる組織力・行動力・教育研究力を強化 / 次の世代を担う教員・職員の育成

大学が存続・発展するためには、経営基盤がより強固なものでならなくてはなりません。そのためには責任と権限が明確で、かつ経営の透明性が担保された法人ガバナンスを構築し、社会の変動に臨機応変に対応できる意思決定体制の備わった「法人組織の強化」を実現することが必須です。

本学は、この重点目標を達成するため、各種の行動目標を掲げ取り組むことで、経営の強化とその安定性・継続性を図るとともに、職員の能力向上、また本学の価値を向上させることにより、その役割、責務を適切に果たしていきます。

行動目標
  • 理事の責任の明確化と実績評価
  • 委員会の評価・再編
  • 評価制度の導入(教員評価・事務職員評価・研修の機会)
  • 情報公開による問題意識共有、法人・教学部門双方の積極的な情報公開
  • 広報力・ブランド力の強化
  • 受験生獲得の強化
  • 薬剤師の医療への貢献支援
  • 卒業生との連携強化
  • 知的財産を管理・利用する体制の構築
  • 施設・設備整備
  • サテライト施設の設置
  • 計画実現のためのPDCA体制
  • 経営強化への事務職員の積極的参画
  • 事務組織力の強化

PAGE TOP

Ⅱ 学生ファーストの教育・研究環境の充実化

東京薬科大学ブランドの薬学・生命科学教育カリキュラムと、教育研究環境の充実化による人材育成

教育研究

本学は、高校生や受験生が入学したいと思う魅力的で、かつ、学生が卒業にあたり誇りを持って社会に巣立って行くことができる大学を目指し、学生ファーストの教育・研究環境を整備・充実させていきます。

文部科学省の試算では、2019年(令和元年)の18歳人口(約117万人)は、2024年(令和6年)には、約106万人まで減少すると予測されています。同時に、大学進学者数は現在の約62万人が、2024年(令和6年)には58万人になると予測されています。さらに、2040年(令和22年)には、18歳人口は、約88万人となり、進学者数は51万人となるとの予測が出ています。

このような18歳人口減少期、さらには進学率の急速な上昇が見込めない時代に、薬学部及び生命科学部は、時代が求める人材をどのように育成し、社会に送り出してゆくのか、ビジョンと戦略が必要となります。

そこで本学は「薬学部、生命科学部ともに学生やその他ステークホルダーにとって魅力的な教育機関となる」ことを目標と定め、改革を進めていきます。

そのために薬学部では、2つの戦略を策定し、「時代をリードする薬剤師と多様な職域で活躍する薬学人を育成するため、幅広い教育プログラムを実施する」、「医療人としての基礎学習を重視し、教育研究の学びを高い薬剤師国家試験合格率の維持につなげる」ことを目指します。
また、生命科学部においては、「生命科学領域で、時代の変化を見据えた先進的な教育・研究をリードする」、「生命科学の知識を生かし、新分野・新事業を開拓できる人材を養成する」の2つの戦略を策定し、その実現を目指します。

さらに、本学としては、これから迎える時代の変化に対して、2つの学部の連携強化は必須であると考えます。そこで、両学部共通の戦略を「2学部、2研究科がある強みを最大限に生かす」とし、各施策を実行していきます。他方、研究環境の充実を図るために、「共同研究機構設置による共同研究の加速化と産学官金地公の事業展開を目指す」、「学内研究資源の一元管理による研究環境の整備を強化する」の2つを戦略とし、世界に向けて研究を発信して、人類の発展に貢献していきます。さらに、学ぶ意欲がある学生が教育を受ける機会の平等を目指して「奨学金制度改革」と同時に学術情報基盤の役割を有する図書館改革を実施していきます。

  • 産学官金地公は、「産業界」「学校」「官公庁」「金融」「地域」「公共団体(自治体)」の頭文字です。
行動目標
教育
薬学部、生命科学部ともに学生やその他ステークホルダーにとって魅力的な教育機関となる
研究

健康社会の実現に向けた研究の推進と人材の育成

  • 共同研究の加速化と産学官金地公の事業展開
  • 学内研究資源の一元管理による研究環境整備を強化
入試
薬・生命両学部の志願者数を安定的に維持
学生支援
多様な学び方を支援できる奨学金制度の確立
学術情報基盤
時代の変化に対応した図書館・情報基盤の再構築

Ⅲ 地域貢献・社会貢献

地域とともに歩む教育・研究活動により、社会に貢献

大学においても社会貢献活動を果たす責務は大きくなってきています。薬学部においては、地域包括ケアの本格的な実施が始まる中で、その重要性を学ぶとともに地域連携の研究の必要性、また、生命科学部においては、インパクトある研究を社会に発信しつつその成果を活用して、社会貢献を行うことが重要です。そのため、全学的地域連携センターを設置の下、地域活性に向けた連携研究及び人材育成、地域や卒業生の生涯教育、災害医療支援、地方での地域医療衛生確保に向けた連携を実施します。

行動目標
  • 全学的地域連携センターの設置
  • 地域活性化を担う人材の育成システムの構築
  • 生涯教育(薬学・生命科学分野)の拠点化
  • 卒業生・薬剤師向け卒後教育の推進および地域における理科教員への支援活動
  • ICTを活用した地域医療ネットワークの構築
  • 災害支援対策による地域課題の解決
  • 地域医療衛生に貢献する46道府県の東京薬科大学地域支部の設立・運営

PAGE TOP

Ⅳ 財務強化戦略

永続的に発展し、医療福祉に貢献できる大学としての財源確保

私立大学を取り巻く環境は、少子超高齢化、生産年齢人口の減少、グローバル化など様々な問題に直面しており、財務体質改善強化を図ることが必至です。その中で本学がより永続的に発展し続けるためには財務からなる経営管理体制のコントロール、フレームワークの確立が欠かせません。今後、向上心豊かな学生を確保することや将来的に安定した財政基盤を築くための収入増を目指した財政基盤強化、固定化した経費等の支出削減を目指すために、財務戦略を定め、継続的に実施します。

行動目標
  • 将来的に安定した財政基盤を築くための収入増
  • 固定化した経費等の支出の適正化

PAGE TOP

Ⅴ 国際交流

国際的に行動・活躍できる人材の育成に向けた環境を整備し、国際交流を推進

東京薬科大学は、急速にグローバル化する現代国際社会のなかで、国際的視野を持った学生、大学院生、教職員の育成を目指し、海外大学等の連携推進を図ってきました。創立150周年に向け、全学で国際交流を加速化させ、「海外協定大学等との研究交流、人的交流」「国際的マインドを備えた人材の育成とネットワーク作り」「グローバル人材の育成に向けたプログラム化(学部教育)」を着実に施策実行していきます。
また留学生の受入拡大と外国人教員の採用等、国際的な人材育成と異文化理解教育も推進します。

行動目標
  • 国際交流センターの充実
  • 薬学部「海外連携教育研究センター」(仮称)の設置
  • 薬学部6年間一貫した国際交流プログラムの開設
  • 生命科学部における国際化の推進
  • 海外研修特別奨学生制度の創設
  • 海外ネットワークの整備

PAGE TOP

TOUYAKU150概要図

PAGE TOP

本件に関するお問い合わせ

東京薬科大学 総合企画課